お金を借りる方法100選!目的別の賢い借り方
> > 改築の費用を節約!金利が安いリフォームローンの選び方とは?

改築の費用を節約!金利が安いリフォームローンの選び方とは?

住宅を作り替えるリフォームは、新たに住宅を購入するよりも手軽に実施でき、新居を購入するよりも大幅にコストを抑えることが出来ます。そんなリフォームですが、家全体を改装するなど規模が大きくなれば、それにかかる費用もどうしても高くなります。

今回は、このリフォームの際に利用できる「リフォームローン」について解説していきます。リフォームローンにはどういったタイプがあるのか、住宅ローンはリフォームでも契約することが出来るのか、リフォームローン業者の正しい選び方と金利相場などを知っておきましょう。

リフォームローンはどんな種類がある?改装規模に合うプランとは

自宅などをリフォームをするときには、一番始めにどの程度の規模で行うかを決める人が大半です。家全体をリフォームするのか、使い勝手が悪い一部だけを修繕を含めてリフォームするのかなどを決めます。

全体をリフォームするとなると、通常の一戸建て3LDKぐらいでおよそ700万円~1000万円程度の費用が掛かります。もちろん、家の大きさやどんなリフォーム内容を施すかによって金額は上下しますが、500万円を下回るということはほとんどありません。

家全体のリフォームなどの高額な階層の場合、リフォームローンでは担保型のタイプを契約しないと費用を賄いきれなくなる可能性が高くなります。

リフォームローンには、契約するときに担保が必要になる「担保型」と、何も担保にしないで契約が出来る「無担保型」の2つのタイプがあります。

一般的に担保型は高額なリフォームになった時に使うもので、無担保型は一部の改装などのちょっとしたリフォーム費用を負担するときに契約するものというように、棲み分けがある程度できています。

この両者には、契約内容にどのような違いがあるのかを次で解説していきましょう。

担保型を選べば必ず得するわけではない!2つのタイプの使い分け

「高額の借り入れになるなら担保型にしておけば金利などで特になるんじゃないの」という考えを持っている人が非常に多いです。

確かにローン商品自体の内容だけ見れば、担保型のローンの方が全ての面で無担保型を性能で上回っているのは事実です。担保型は無担保型に比べて、金利も低く、一度に借り入れできる金額も多く、返済期間も長く設定でき、毎月の返済額も広い範囲で自由に設定することが出来ます。

特に借り入れできる金額には、担保型と無担保型では数倍以上の開きがあります。わかりやすい例でいうと、同じ人がリフォームローンを組むとして、無担保型で300万円組めるとしたら、担保型では1500万円から2500万円程度まで組むことが出来るぐらい違うと考えてもらっていいでしょう。

だったら担保型を選んでおけば問題ないじゃないかと思う人もいるかもしれませんが、そこで重要になってくるのが、工事費用と担保手続きにかかる費用の話です。

工事費用が小さいと、担保型にするメリットである高額の借り入れも低い金利もそれほどメリットとして活きなくなってしまいます。さらに、担保を設定する手続きにも費用は掛かり、その額は10万円から20万円ほどかかるので、金利以上にこちらの負担が大きい場合、担保型にする意味はなく、無担保型を利用した方が得になるケースも意外と多くあるのです。

リフォームするときにも住宅ローンが契約できるって本当?

リフォーム時に使えるのはリフォームローンだけだと思っている人もいるかもしれませんが、実は住宅ローンも利用できることがあります。

家を買うわけではないのに住宅ローンが使えると聞くと違和感があるかもしれませんが、大規模なリフォームはそこらの家を買うのと同じぐらいの費用になることも珍しくありません。

どちらを利用する場合であっても、返済が長期化するローンは契約者の完済時の年齢と収入の安定性が審査で非常に重視されるということを知っておきましょう。

借入額が数百万円から数千万円のローンともなると、契約期間は10年単位になります。こう言った長期の債務契約は、カードローンなどの借り入れとは審査の基準が大きく異なります。

短期の借り入れでは、審査で重視するのは「今の返済能力」です。しかし、長期の借り入れでは、「将来的の返済能力」が重要になってきます。そのため、高齢でローンを組む場合、途中で収入がなくなってしまうことが予想されるようなケースでは、返済期間を工夫するか借り入れ自体を考え直すような事態になることもあるので、注意が必要です。

住宅ローンの審査はかなり厳しい?利用者に求められる条件とは

住宅ローンを利用することが出来れば、担保型のリフォームローンよりも低い金利でお金を借りることが出来ます。当然、利用したくなるのですが、住宅ローンの審査は、リフォームローンの審査よりさらに厳しくなります。

ここで知っておいてもらいたいのが、「返済時の負担率」という言葉です。住宅ローンは総量規制には含まれないため、原則的にはどれだけの額の借り入れをするのも自由です。しかし、だからと言ってやみくもに高額な借り入れをしても審査で落とされてしまいます。その原因が「返済時負担率」にあります。

住宅ローンのような大型ローンでは、毎月の返済額が毎月の収入のうちどの程度を占めるかを重要視します。簡単に言えば、毎月の収入(可処分所得)が30万円の人が月6万円の返済をするという場合、返済負担率は20%ということになります。

返済負担率が30%を超えるような返済計画は、ローン会社にとって返済できなくなるリスクが高い契約だと思われてしまい、契約が成立しない可能性が高くなると言われています。

自分が毎月どのくらい返済に充てることが出来るのかは、収入から簡単に割り出せるので、ローンを組むときの参考にしましょう。

リフォームローンは金利の安い銀行で契約するのがセオリー

さて、ここからは肝心のリフォームローンの業者選びの内容です。そうは言っても気を付けるべきポイントさえ押さえておけば、それほど失敗するということはないので特に問題ありません。

リフォームローンをどこで契約するかは、銀行などの大手金融機関が一番で、商品(ローンプラン)の種類、金利、信頼性ともに優秀だからです。

インターネットなどでリフォームローンを検索すると、消費者金融や民間のローン会社が宣伝していることがあります。中には銀行よりも低い金利でリフォームローンを契約できると宣伝している業者もありますが、銀行のローンに比べて返済プランで見劣りする部分がどうしても出てきてしまいます。

返済が長期に及ぶリフォームローンや住宅ローンは、原則として金利コストが最も安い契約先を選ぶことが何より重要になります。このクラスの融資になると、審査が緩いと謳っていても、ある程度の返済能力が必須になります。

そのため、審査の通りやすさよりも少しでも費用を抑えられる契約を見つけることの方が重要になるのです。

銀行のローン審査に落ちてしまったらどうすればいい?

リフォームローンを組むなら銀行の契約が一番と言いましたが、それはあくまで最初の選択ではという話です。審査に落ちてしまった場合、諦め悪く銀行に申し込みばかりしていると、事態を悪化させてしまいかねません。

住宅ローンやリフォームローンの場合でも、カードローンと同じように、短期間で複数の金融業者に審査落ちしてしまうと、申し込みブラックの状態になってしまいます。こうなると、言って機関ローンや借り入れが出来なくなってしまう恐れがあります。

カードローンであれば、申し込みブラックになっても半年間借り入れを我慢すれば何とかなりますが、リフォームローンの場合、半年もの間、のんびり持っている余裕が無いことが殆どです。

とすれば、銀行の審査に落ちてしまった場合、借入額を変更するか、リフォームのプランを練り直すか、借り入れ先を変更するしか方法がありません。

銀行の審査に落ちる原因は、大きく分けて、年齢超過、返済能力不適合、勤続状態のいずれかに問題があるケースがほとんどです。どれも簡単には改善できないような理由であることが多いので、プランの練り直しが現実的な対策になります。

費用さえ下げることが出来れば、借入額も小さくなり、結果として審査の難易度を落とすことが出来ます。一度落ちてしまったら、焦って他の銀行に申し込んでも同じように落とされます。必ず一度考え直し、申し込みブラックの可能性が高くなる「連続4社以上の審査に落とされる」ことが無いようにしましょう。

返済ではここに気を付けよう!リフォームローンの注意点

最後に、リフォームローンで最も気を付けるべきポイントである返済について触れておきます。返済には、いくつかの方法がありますが、その中で重要なのは、金利方式の選択です。

リフォームローンで最も多いのが変動金利型であるため、返済期間が住宅ローンよりも短いことを利用し、金利が低い時期に契約することによって、固定金利型よりも返済コストを大きく削ることが出来ます。

全期間固定金利型では、新居購入時の住宅ローンのように、10年以上の返済の場合などでリスク回避のために選択することが一般的です。このタイプでもリフォームローンで利用することが出来ます。変動金利型に比べて安定した返済をしたい場合にはこちらの方が有利です。

変動金利型の弱点は、契約開始後に金利が急上昇しても、契約を解除することが出来ずに高い金利の中で返済をしなくてはいけないため、返済期間が延びると大損するリスクがある点です。

変動金利を利用していて、もし金利相場が一気に上がったら、可能な限り繰り上げ返済を活用して、元金を減らすように行動しましょう。

トピックス
ページトップへ